学校の先生には異動がつきものです。
しかし、先生によって同じ学校にいる年数は違いますよね。
この記事では、教員の異動年数について解説していくので参考にしてください。
教員の異動年数に決まりはある？
教員の異動年数に細かい決まりはありません。
基本的には、自治体内の人事異動の調整で異動が決まるので、何年も同じ学校にいる先生もいれば、たった2〜3年で異動してしまう先生もいます。
ただし、いくつか決まっている年数もあるので確認しておきましょう。
新規採用者の場合
教員採用試験に無事合格した新規採用の教員は、基本的に最初の学校に5年間います。
その5年で教員としての基礎を学び、別の学校へ異動していきます。
5年以内ではなく、きっちり5年間で異動になるのでわかりやすいですね。
ただし、本人の希望があったり、やむをえない人事異動の場合は5年以内に異動する場合もあります。
一般教員は最長7〜8年
一般の教員は、異動のタイミングは予測できません。
しかし、最長は7年〜8年ぐらいになります。
各自治体で、最長年数は変わるので、自分の自治体を確認してみましょう。
また、勤務期間中に、育休や内留などがあるとその期間はカウントされない場合もありますので、そちらも合わせて確認しておいてください。
どんな先生が異動対象になる？
実際に教員の異動を決めるのは管理職の先生や、教育委員会の先生ですが、目安としては以下のような先生たちが異動対象になります。
年数制限がある教員
上記で紹介した、新規採用教員や、最長年数に達してしまった教員、その他に別の地域から派遣されている教員など、年数制限がある教員は最優先で異動対象になりやすいです。
異動希望を出した教員
異動希望調査で、異動希望を出した先生も、異動対象になります。
しかし、対象になるだけで必ずしも異動できるわけではありません。
他の学校や地域との兼ね合いもあって、どうしても異動できない場合もあるので注意しましょう。
かたよりが出てしまう教員
たとえば、新規採用教員の受け入れや他校から異動してくる教員の兼ね合いで、担当教科や年齢構成にかたよりが出てしまう場合、元々在籍していた教員は異動対象になる場合があります。
その場合は、異動希望を出していなくても、異動対象になってしまう場合もあるので注意しましょう。
職場結婚をした場合
同じ学校内に、夫婦で勤務することはできません。
そのため、職場結婚をした場合、どちらかは必ず異動しなければいけません。
職場の先生たちに祝ってもらえるのは嬉しいですが、結婚報告をするタイミングは考えておきましょう。
自分の子どもが入学してくる場合
公立の学校の場合は、自分の子どもと同じ学校に勤務することはできません。
なかなか珍しいケースですが、絶対に異動することになります。
まとめ
ここまで、教員の異動は何年からになるのか解説してきました。
実際のところ、ほとんどの教員はいつ異動になるのか明確にはわかりません。
しかし、前回の異動の雰囲気や勤務年数から考えるとなんとなくわかるものです。
もちろん、最終的にはわかることですが、自分の異動も視野に入れておきましょう。
